次の400年へ。建設DXで業界変革を導く、野原グループの人材戦略。

「建設DXで社会を変える」。――この力強い言葉を掲げ、創業400年超の老舗企業・野原グループが今、大きな変革に挑んでいます。時代に即した新たな価値を生み出すべく、業界の枠を超えて多様な人材を迎え、ゼロからのDX組織づくりを進めてきた同社。今回はその人材戦略と、変革期の中で求める人物像について、田村様にお話を伺いました。

変革の起点に、歴史を背負って立つ。
野原グループが挑む「DX組織づくり」とは。

—貴社は、「建設DXで社会を変える」というビジョンを掲げ、大きな変革に挑まれています。人材戦略を含め、背景を教えてください。

当社は、1598年に創業し、400年以上の歴史を持つ企業です。建設資材を中心とした現在の事業は、戦後期から数十年にわたって展開してきました。とはいえ、人手不足や材料の高騰といった課題により、建設業界全体が厳しい状況に直面しています。このままだと「建物が建てられなくなる時代」が来てしまいかねない。こうした危機感から、当社は「建設DXで社会を変える」という強いビジョンを掲げました。業界の生産性を抜本的に上げるには、デジタルの力が不可欠。私たちは今、その実現に向けて、ゼロからDX組織を立ち上げ、採用活動を進めている真っ最中です。

—ゼロからのDX組織づくりはかなりの挑戦だったと思います。どのように進めてこられたのでしょうか？

まずは「一緒に組織をつくってくれる方」から採用を始めました。正解のない領域ですから、どんな体制が最適なのかも手探りの状態。だからこそ、事業の推進力と同時に、組織を設計できるスキルが必要でした。現在は、PMやプロダクトオーナー、サービス企画、システム開発…DXに関わるあらゆるポジションで多様な人材が活躍しています。国籍や年齢を問わず、チームで一つのゴールに向かっている状況です。

—DX人材以外ですと、どのようなポジションで採用を行っていますか？

DXを現場で動かす、営業や施工管理などの職種も引き続き採用を強化しています。営業でいえば、今後は建築資材以外の商材の提案も必要になってきます。施工管理でいえば、「建設DXで社会を変える」という当社の想いに共感し、広い視野で現場を見ることができる方を求めています。どちらにも共通しているのは、「変化に対応できる」こと。AIなどの最新技術が発展を遂げている昨今、業界も数年スパンで変わっていくと予想されます。だからこそ、既存のやり方に捉われず、積極的にチャレンジできる方が望ましいですね。

建設業界の常識を変える。
求めるのは、正解のない挑戦に飛び込める人材。

—営業・施工管理といったポジションでも、枠に捉われず活躍できるのですね。それ以外にも、専門性の高い人材を建設業界外からも積極的に採用されていると伺いました。

はい。正直なところ、建設業界の中だけでDXに長けた人材を見つけるのは非常に難しいです。ですので、私たちは製造業やサービス業など、DXの実績が豊富な業界からもスペシャリストを採用しています。

求めているのは「0から1を生み出す力」。現在は2030年に向けて複数のデジタルサービスを同時並行で立ち上げているフェーズなので、ゼロから新しい価値を創る視点が求められます。

—どのような方が実際に社内で活躍しているのでしょうか？

たとえば、元々は営業や施工管理などの部門にいた社員が、自ら手を挙げてDX部門に異動し、新規事業に関わっているケースがあります。他には、前職でゼネコンに勤めており、「なかなか新しい挑戦ができない環境だった」という方が、当社で初めてサービスの企画に携わりイキイキと働いている事例もあります。共通しているのは、当社のビジョンに強く共感していること。事業を通し、「社会のために必要な挑戦に関わりたい」と考えてくださる方が、長く活躍されています。

—職種を問わず、求める人物像に一貫した考えがあるのですね。

そうですね。「挑戦をいとわない」「変化に前向きに向き合える」方はもちろんですが、最終的には「この人と一緒に働きたい」と思えるかどうかがすごく大きいです。今後、業務効率化も進む中で、最も重要なのは人間的な魅力だと思っています。組織の壁を越え、オープンにコミュニケーションを取り、チームで価値をつくる。そのためには、前向きで素直、かつ正直な姿勢が何より大事です。私自身、今後も社員が自身の強みを活かして働ける環境づくりに貢献したいと思っています。

リモートワーク、服装自由、資格取得支援……。
社員が自律的に働ける環境が、ここにある。

—働く環境や制度についてもお聞かせください。

リモートワークや服装の自由など、柔軟な働き方はすでに浸透しており、業務内容に応じて自律的に働ける環境を整えています。制度面では、産休・育休の取得率がほぼ100%で、男性の育休取得率も8割を超えています。

また、Eラーニングや資格取得支援制度（※）など、スキルアップの機会も多々あり、ITやコンプライアンス、ビジネススキルなど、社員が自主的に学べる土壌がありますね。

（※）…業務に必要な資格取得にあたり、会社側が一部費用を負担する制度

—社員同士のつながりを育む取り組みも印象的です。

ありがとうございます。特徴的なのは、「NOHARAの“わ” （企画イベント認定制度）」でしょうか。これは社員同士の交流やリフレッシュを目的とした制度です。たとえば、スポンサーを務めるサッカーチーム「クリアソン新宿」の試合観戦に行ったり、フットサルイベントやサバイバルゲーム体験を企画したり。会社が一部費用を負担し、社員同士が自由にコミュニケーションの場をつくれるようにしています。

加えて、経営陣との距離の近さも当社の大きな特徴です。社長が全国の拠点を回って社員と対話したり、若手と食事をしたりする機会を毎年恒例にしています。また、会社全体の方針発表会があるなど、トップの考えに直接ふれられる場面は多いと思います。

安定と挑戦が共存する組織。
第二の創業期をともに担う人材を、求めています。

—中途入社であっても、安心して野原グループのカルチャーに馴染める機会が豊富ですね。最後に、これから入社を検討される方々に向けて期待することや、一緒に実現したいことを教えてください。

野原グループは、創業400年以上の歴史の中で何度も変化してきました。かつては綿や金物を扱い、今は建設を中心とする事業に注力しています。現在、私たちは再び大きな転換点に立っており、まさに「第二の創業期」と呼べるフェーズです。

今、私たちが求めているのは、「新しい野原グループを一緒につくってくれる人」です。大きな基盤と信頼を持つ老舗企業でありながら、ベンチャーのようなスピード感と柔軟性を持って挑戦している。そんな両面を持つ会社は、そう多くありません。

「新たな価値を生み出したい」「社会に必要とされる仕事がしたい」そんな想いを持った方にとって、当社は絶好のフィールドになるはずです。DX人材・営業・施工管理など、すべてのポジションに共通して、各領域の責任者として活躍し、経営の一角を担っていただける環境が当社にはあります。ともに次の野原グループをつくる仲間として、お会いできるのを楽しみにしています。